仮想通貨(暗号通貨)とは?

♪ビットコインに投資で稼ぐ!あれこれ。

「ビットコイン」が仮想通貨法施行で本格始動!取引高”2倍”対応店舗も拡大

   


ビットコインとは仮想の通貨

ビットコインとはひとことで言えば「仮想通貨」。円やドルというように「お金」なので、通貨の単位が存在し、ビットコインの単位は、BTC(ビーティーシー) と表記。1円や1ドルのように、1BTC(1ビットコイン)と数える。しかし、円やドルとは違って、手にとって目に見える姿形が存在するわけではない。

仮想通貨としてイメージしやすいのは、オンラインゲーム内の通貨です。円やドルを支払って、ゲーム内で使われている通貨を手に入れれば、そのゲーム内で使われている通貨が「使える」ゲーム内のお店で、アイテムを買うことができます。ゲーム内でのみ使える、仮想の通貨です。
他にも、特定の Web サイトでのみで使える仮想通貨も存在します。利用登録の際に1,000円で1,000ポイントを購入し、その1,000ポイントで有料サービスを購入するというしくみを利用している Web サイトが存在します。そのポイントが「使える」Web サイト内でのみ有効な、仮想の通貨です。

先の例で紹介したような仮想通貨とビットコインは、存在している理由が全く違う。特定のゲームや Web サイト内でのみ使える仮想通貨は、企業単位で作られており、利用者を囲い込むことによって仮想通貨の運営主体(=ゲームや Web サイトの運営会社)が利益を上げることを目標としている。

ビットコインは、世界中で日常生活に「使える」ようにすることを目指して作られている。仮想の通貨なので紙幣や硬貨は存在しないが、代わりにパソコンやスマートフォンをお財布代わりにして、物の売買が実現できるようにつくられている。まだまだ発展途上ではありますが、円やドル以上に利便性が高く、安定し、世界中で利用できる次世代の通貨をめざして作られた仮想通貨なのである。

ビットコイン、仮想通貨法施行で普及に向けて始動

4月から仮想通貨法が施行され、ビットコインが普及に向けて動き出した。ユーザーからの認知度も高く、市場の活性化が期待できそうだ。

これにより仮想通貨が明確に定義され、仮想通貨の売買をする仮想通貨交換業者に登録制が導入されたほか、利用者保護のためのルールが整備された。金融庁が公表している事務ガイドラインによると、仮想通貨の交換ではレバレッジ取引によるリスクの大きさを適切に説明することが求められるなど、仮想通貨交換業者に利用者への説明・情報提供義務が課せられている。

2016年下期の取引高は上期の2.3倍に

法整備が進んでいることもあり、日本でもビットコインの取引が拡大している。株式会社シード・プランニングが2月28日に公表した調査結果によると、日本円でビットコインが取引できる取引所の取引高は、2016年上半期が約780万ビットコインで、下半期は上半期の2.3倍にあたる約1,830万ビットコインまで拡大した。

また、FXユーザーやスマホ決済ユーザーなど、仮想通貨を利用する可能性のある潜在ユーザー300名を対象に、仮想通貨法施行前の2月に「ビットコインのニーズと仮想通貨取引所のビットコイン取引量・シェア調査」を実施したところ、2016年5月の仮想通貨法成立を49.0%が認知していた。認知の度合いは「聞いたことがある」が23.3%、「ある程度知っている」が21.7%、「人に説明できる」が4.0%だった。今年4月の仮想通貨法施行については41.0%が認知しており、その度合いは「聞いたことがある」が20.0%、「ある程度知っている」が16.3%、「人に説明できる」が4.7%だった。

ビットコイン対応店舗がぞくぞく拡大

仮想通貨の「ビットコイン」を決済手段として採用する店舗が急拡大している。

3月24日にはビットコインATMの輸入販売やレンタルを手掛ける株式会社来夢が、ビットコインで支払える自動販売機の試作品を完成したと発表した。また、4月7日からはビックカメラの一部の店舗で、株式会社bitFlyerの決済サービスを利用したビットコインによる支払いが可能になるなど、ビットコインを使える環境が整備されようとしている。

家電量販店の「ビックカメラ」では都内2店舗でビットコイン決済を開始し、リクルート系の店舗でも、今年の夏をめどに26万店舗で利用できるようになる見込みだ。昨年の4500店舗からここまで急増する背景には、訪日外国人を狙った動きもある模様。

2030年までに「1ビットコインの価格は50万ドルに達する」!?

ビットコインは過去7年のうちの6年、最もパフォーマンスが良く勢いのある通貨で、その価値は0から1190ドル(約13万円)にまで上昇した。

だが、Snapchatの最初の投資家のジェレミー・リー(Jremy Liew)氏とBlockchainのCEO兼共同創業者のピーター・スミス(Peter Smith)氏は、「ビットコインはまだそのポテンシャルをほとんど発揮していない」と語る。2人は、ビットコインの価値が2030年には50万ドルに達する可能性もあると主張する。

ビットコインは認知度が高いだけに、安全・安心に取引や利用ができる環境が整えば、市場が本格的に拡大していきそうだ。

マウントゴックス社の事件で、ビットコインが消滅したと勘違いされている方がいますが、消滅ではなく、横領されたのです。会社の不正であり、ビットコインのシステムには問題ありませんでした。このような不正が再発しないよう法改正が進んでいます。 pic.twitter.com/eYFOZPZWXw

ビットコインはどこかの国が発行するのではなく、高度な演算問題をコンピュータが解くことによって手に入れることができます。ただし最大で2100万枚が上限と決められているので、安定した通貨として注目されています。金と同じで有限なのです。 pic.twitter.com/nkIUpw1edo

土日にヘッジしようと思ったらビットコインくらいしかなくね

海外でビットコインが普及する理由は、自分の国のお金に裏切られるから。

日本人には理解できない感覚だと思う。

たまたま通ったビックロがビットコイン使えるビックロで思わず写メ☆買うものなかったから使わなかった(笑)あと昨日ライブ終わったあと余韻の勢いでカラオケ~(ノ´▽`)ノオオオオッ♪ pic.twitter.com/GYoWtynzHs

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